フリーランスエンジニアの手取りはいくら？収入を上げるための6つの方法！

フリーランスエンジニアを目指している人のなかには、収入について気になっている人も多いのではないでしょうか。そこで、この記事では、フリーランスエンジニアの「手取り収入の目安」と「手取り収入を増やす方法」について紹介します。この記事を読めば、フリーランスエンジニアとして生計を立てていくために、どのように手取り収入を上げればいいのかが理解できるでしょう。

目安の収入を確認！エンジニアの平均収入

エンジニアと一言でいっても、その雇用形態はさまざまです。企業に入社して正社員として働く人もいれば、自ら個人事業主となってフリーランスで活動する人もいるでしょう。この段落では、正社員とフリーランスのエンジニアとで、平均年収にどのような違いがあるのかを紹介します。

正社員エンジニアの平均収入

国税庁が発表した「平成29年分民間給与実態統計調査結果」によれば、平成29年において、エンジニアを含む情報通信業の平均年収は598万6000円でした。この数字は、業種別でみたときに「平均給与」「対前年伸び率」で共にトップクラスでした。この結果からもわかるように、正社員として働くシステムエンジニアの年収は他業種に比べて高収入で、かつ、今後の伸びしろが期待できるといえるでしょう。システムエンジニアの年収を年代別にみると、エンジニアとして経験・実績が共に浅い20代前半の平均年収は300万円台とやや低めなものの、20代後半からは400万円を超え、以降は右肩上がりに年収が増えていく傾向があります。エンジニアが高収入な理由として、その「専門性」や急速なITの発展による「人材不足」の2点が挙げられます。こうした背景から、高収入を得やすい業種といえるでしょう。

フリーランスエンジニアの平均収入

フリーランスエンジニアの代表として、ここでは、ソフトウェア開発系のフリーランスエンジニアの例を挙げます。20代の最低年収は420万円でした。この数値だけみれば、20代後半の正社員とフリーランスでは、そこまで年収に差がないと思うかもしれません。一方で、フリーランスエンジニアの最高年収は900万円でした。この数値は、同年代の正社員エンジニアの平均年収に比べて約1.8倍の収入です。この結果をみれば、フリーランスは仕事の取り組みかたによっては、20代のうちから他業者では難しいほどの高収入を狙えることがうかがえます。

ちなみに、30代半ばからは年収1000万円以上を稼ぐフリーランスエンジニアもおり、この数値は、同世代の正社員エンジニアの年収に比べると約1.4倍です。正社員、フリーランスの平均収入の違いをみてみると、正社員として働くよりも、フリーランスエンジニアになったほうが収入は高くなる傾向があることがわかるでしょう。特に、20代、30代などの若い世代であるほど、フリーランスの優位性が高くなっています。

手取り額が激減？収入から引かれる主な税金と保険

年収はあくまでも額面上の金額であるため、実際の「手取り額」にも注目する必要があります。収入が入ったとしても、そのすべてが手元に残るわけではないのです。この段落では、フリーランスエンジニアが収入から支払うべき費用である主な「税金」と「保険料」について紹介します。

所得税

「所得税」というのは、収入から所得控除を除いた金額に課せられる税金のことです。所得控除というのは、たとえば「医療費控除」や「配偶者控除」などの全部で14種類ある控除のうち、その本人に当てはまるものが適用されて、税負担を調整してくれる仕組みのことです。適用されれば適用されるほどに、税金の負担が軽くなります。「収入－所得控除」の金額が195万円以下であれば、課せられる税率は5%です。それ以降は、所得に応じて最大45％までの7段階で税率が上がっていきます。このように、課税所得金額が増えると税率が上がっていく仕組みを「超過累進税率」といいます。所得税は、「（1年間の売上－必要経費－各種控除）×税率－課税控除額」で算出できます。

住民税

「住民税」というのは、地方自治体が行政サービスを提供するために必要な税金のことです。住民税は、「均等割」と「所得割」によって算出されます。簡単にいえば、均等割は所得額に関わらず一定額が課税される仕組みで、所得割は所得額に応じて課税される仕組みです。ちなみに、一言で住民税といっても、その内訳は市町村に対して支払う「市町村民税」と都道府県に対して支払う「都道府県民税」にわかれています。所得割は、市町村民税が6％、道府県民税は4％で、計10％の負担を求めるものです。住民税は、「（所得金額－所得控除額）×各税率－調整控除額」で算出できます。

個人事業税

「個人事業税」というのは、事業内容に応じて課税される税金です。税率は3～5%で、事業所得が290万円以下の場合は事業内容に関わらず支払いは不要です。フリーランスエンジニアの納税義務については管轄する税務署の判断で変わるため、問い合わせてみるといいでしょう。個人事業税は、「（収入?必要経費?専従者給与等?各種控除）×税率」で求められます。

国民健康保険料

「国民健康保険」は、加入者同士が医療費の負担を支え合う助け合いの制度です。会社を退職してフリーランスになったら加入する必要があるので覚えておきましょう。加入にあたっては、「国民健康保険料」を納める必要があります。所得割と均等割、平等割、資産割を合わせた金額が国民健康保険料となる仕組みです。ただし、算出方法は市区町村によって異なるため、平等割と資産割がない自治体もあります。正式な金額については、管轄の市町村で確認するといいでしょう。

国民年金保険料

厚生年金保険に加入していない国民は、必ず「国民年金保険」に加入する義務があります。個人の状況によって第1号被保険者、または第3号被保険者にわかれるものの、加入自体は強制です。国民年金保険料は、定められた保険料額に保険料改定率を掛け合わせて算出されるため、毎年度納める金額が変わります。ちなみに、平成31年度（令和元年度）は1万6410円です。

その他の税金と保険

フリーランスエンジニアになった後の状況によっては、以下の税金や保険料がかかります。まず、「消費税」です。消費税に関しては、支払う必要がある「課税事業者」と支払いの必要がない「免税事業者」にわかれます。両者の線引きは、「年間売上高」によって行われます。年間売上高が1000万円を超えた場合は、その2年後に消費税を納める義務が発生するので覚えておきましょう。もう1つは、「介護保険料」です。これは、40歳以上のすべての国民が支払う義務のある保険料です。

フリーランスエンジニアの手取り収入はいくら？

収入から引かれる税金や保険の種類がわかったところで、さらに気になるのが実際の手取り収入の目安でしょう。この段落では、諸々の費用を支払ったあとに手元に残る手取り収入について、年収別にわけて紹介します。

年収300万円のフリーランスエンジニア

まずは、年収300万円の場合の目安となる手取り額を紹介します。年間でみると、手取り金額は約232万2000円です。総支給額からは70万円近く引かれている計算になります。その内訳としては、所得税が約5万6000円、住民税が約16万4000円、保険料・年金が約44万9000円です。1カ月あたりの手取り額に換算すると20万円を切るので、物価が高い地域に住んでいたり、扶養家族がいたりする場合には、生活が苦しくなる可能性もあるでしょう。余裕を持った生活をするためには、収入を増やすための努力が必要になります。

年収500万円のフリーランスエンジニア

年収500万円の場合、手取り額の目安は約381万6000円です。総支給額から120万近く引かれている計算になります。その内訳としては、所得税が約14万3000円、住民税が約31万8000円、保険料・年金が約70万9000円です。1カ月あたりの手取り金額に換算すれば30万円を超えるものの、正社員のエンジニアの平均には届きません。しかしながら、年収を増やすための努力に加えて、経費削減を行うことで手取り額が増える可能性があります。

年収800万円のフリーランスエンジニア

年収800万円のフリーランスエンジニアの場合、手取り額の目安は約581万1000円です。総支給額からは220万近く引かれている計算になり、その内訳は所得税が約48万5000円、住民税が約57万2000円、保険料・年金が約110万9000円です。このくらいの年収になれば、1カ月あたりの手取り額は48万円を超えます。会社員時代よりも高収入になるケースが多いでしょう。節税と経費削減を行えば、さらに手取り額が増える可能性もあります。

フリーランスエンジニアに必須！手取り収入アップ６つの方法

この段落では、フリーランスのエンジニアが手取り収入を上げるためにできる6つの方法を紹介します。

方法1.経費の計上

まずは、経費の計上です。売上から経費を引いた金額が「所得」とみなされるため、経費をきちんと計上することで所得金額が低くなり、結果として節税につながるのです。引かれる税金が少なくなれば、その分1カ月あたりの手取り収入を増やすことができるでしょう。たとえば、在宅で仕事をしているフリーランスエンジニアの場合、「家事按分（かじあんぶん）」といって、家賃、光熱費、通信費などを経費として計上することができます。ただし、100％ではなく、あくまでも仕事として使用した分だけの割合となるので注意しましょう。作業に使うスペースの広さや、作業時間などから割合を算出するのが一般的です。また、仕事に関わる飲食代は、雑費や交際費として経費計上できるので、レシートや領収証は大切に保管しておきましょう。なお、個人事業主の場合は福利厚生費は経費計上できないため、注意が必要です。

方法2.控除の活用

所得控除を活用することで節税になり、手取り収入を増やすことが可能です。特に押さえておきたい控除が4つあります。まず1つ目は、「基礎控除」です。基礎控除というのは、38万円まで控除される仕組みのことで、これは誰にでも適用されます。2つ目は、「配偶者控除」です。この控除は、配偶者の所得が38万円以下の場合に受けられます。3つ目は、「青色申告特別控除」です。個人事業主は、あらかじめ申請しておくことで青色申告を行うことができます。簡易簿記の場合は10万円、複式簿記の場合は65万円の控除を受けることができます。

申請しない場合は白色申告となり、こうした控除は受けられないので注意しましょう。4つ目は、 「医療費控除」です。これによって、最大200万円までの医療費を控除できます。控除の対象となるのは、その年に支払った医療費のうち、10万円を超える部分です。配偶者の分を含めることもできます。なお、フリーランスの将来を支える小規模企業共済や国民年金基金に加入した場合、掛金を控除対象にできるので、活用してみるといいでしょう。

方法3.取引先の確保

フリーランスにとって、単発の案件だけで安定的な収入を得るのは難しいものです。これは、エンジニアであっても同様です。そのため、安定した収入を得るためには、長く取引できる取引先の確保が重要だといえるでしょう。長く取引できるクライアントがいれば、日々のコミュニケーションのなかで自然に信頼関係がうまれやすくなります。仕事内容に満足してもらえれば切れ目なく仕事ができ、単価交渉もしやすくなるなどのメリットも多いです。ひいては、手取り額の向上にもつながる可能性があります。最初は単発であっても、納品物の質が良ければ長く取引できる可能性があるため、1つ1つの仕事を丁寧に仕上げるようにしましょう。

方法4.営業力の向上

仕事は、待っているだけでは契約につながる案件が少なく、収入増につながりにくいです。そのため、取引先を確保しつつも、契約につながる営業力を磨いていく必要があるでしょう。営業力があれば、クライアントとの交渉がスムーズに進めやすくなります。プレゼンする能力が高まるため、新規クライアントの獲得にもつなげやすいでしょう。

方法5.スキルの向上

スキルを高め、できることを増やしていけば、仕事の幅が広がって手取り額アップにつながります。インターネット業界は変化が速いため、現状のスキルだけで取り組んでいたら業界から取り残される恐れがあります。そうなれば、収入減になってしまう可能性もあるでしょう。常に新しい技術に触れてスキルを高めることを意識していれば、業務の幅が広がり、対応可能案件が増えて収入アップにつながりやすくなります。また、エンジニアとして対応できる言語を増やせれば、エンジニアからディレクターやプロデューサーへのキャリアアップにつながり、結果として手取り額アップが期待できるでしょう。

方法6.求人サイトの活用

手取り額を上げるためには、フリーランスエンジニアの求人案件を多く取り揃えている求人サイトを活用するのも方法の一つです。日々の業務をこなしながら、新たな取引先を見つけるのは容易ではありません。クライアント探しに夢中になりすぎると、現在抱えている業務が疎かになるという悪循環に陥ってしまう可能性もあります。「案件ナビ」などの求人サイトを利用すれば、効率的に新規クライアントを探すことができるでしょう。案件ナビは、専任のコーディネーターが案件の紹介からアフターフォローまでサポートしてくれるサービスです。 常時2000件以上の案件が用意され、非公開求人も多いです。スキルや経験を問わない求人もあるので、未経験からのチャレンジでも利用することができます。

稼げるフリーランスエンジニアの第一歩！案件ナビに会員登録しよう

フリーランスエンジニアとして収入を増やしたいのであれば、案件ナビに登録して新たなクライアントとの出会いを探してみましょう。豊富な案件のなかから、経験者から未経験者まで、エンジニアとしての経験値に合わせた案件を見つけることも可能です。専任のコーディネーターがついてくれるので、自分に合った案件が見つけやすいでしょう。うまくマッチングできれば、スキルアップにつながるチャンスもあります。