DX(デジタルトランスフォーメーション)についての解説！需要、今後の将来性と合わせてチェック！
近年はDX(デジタルトランスフォーメーション)が注目されています。DXはIT化・システム化により業務やビジネスモデル、企業文化を変化させる考え方です。ただ、注目されている言葉ではあるものの、具体的な定義や意味が理解できていない人はいるでしょう。
今回は近年注目されているDXの定義や意味を説明し、求められている理由や今後の需要と将来性についても解説します。
DX(デジタルトランスフォーメーション)の定義や意味とは
DX(デジタルトランスフォーメーション)の定義や意味は利用する場面によってやや異なります。急速に広まった言葉ですので、まだ曖昧な部分のある言葉なのです。今回は経済産業省が公開しているDXの定義と実際に利用されるDXの意味についてご説明します。
経済産業省におけるDXの定義
経済産業省のガイダンスでは、DXを以下のとおり定義しています。
“企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること”
引用：https://www.meti.go.jp/press/2019/07/20190731003/20190731003-1.pdf
難しく説明されていますが、簡単に説明すると「IT化やシステム化によって業務を改善すること」と定義されています。また、単純に業務を改善するだけではなく、業務の改善を通じて競合他社との競争で優位性を保てるようにすることも求められています。近年はグローバル化が叫ばれていますので、国内外を問わず競争上の優位性を確立しなければなりません。
DXのポイントは、単純にIT化やシステム化ではない点です。ここがゴールではなく、業務が改善され優位性が確立されてこそのDXなのです。
例えば、紙の業務をシステム化したり、人がやっていた業務を自動化したりするケースは見受けられます。これらはDXに見えるかもしれませんが、この段階でDXかどうか判断ができません。
DXかどうか判断するためには、これらのシステム化によって業務が改善されたかどうか確認する必要があります。システム化した結果が業務効率化につながっていなければ、それはDXをしたとは言えないのです。
ただ、何をもって「業務が効率化された」というかの定義はありません。業務が効率化されたかどうかの判断は、今のところ主観に左右されてしまいます。そのため、経済産業省のDXの定義を踏まえると、「DXを推進した人が、業務効率化がされたと判断」すればDXが推進されたことになります。
なお、具体的な基準はないものの、DXのガイドラインは経済産業省から公開されています。このガイドラインをもとに、自分なりにDXの定義を解釈していく必要がある状況です。
実際に利用されるDXの意味
上記では経済産業省のガイダンスを踏まえたDXの定義をご説明しました。ただ、なかなかどのような場面で利用すれば良いのかイメージできなかったかもしれません。
実際DXとの言葉が現場で利用される際は「新しいシステムでビジネスを変化させる」「新しいシステムで顧客との関係を改善させる」などの意味が多くあります。つまり、「業務の効率化」に注目しているのではなく「業務の変化」に注目している場合が大半です。先ほどもご説明したとおり業務効率化の明確な基準がありませんので、変化することが目的になっているのです。もしくは、変化して競争上の優位性を生み出すことを目的としています。
実際IT専門の調査会社として知られるIDC JapanはDXを以下のように定義しています。
“企業が外部エコシステム（顧客、市場）の破壊的な変化に対応しつつ、内部エコシステム（組織、文化、従業員）の変革を牽引しながら、第3のプラットフォームを利用して、新しい製品やサービス、新しいビジネスモデルを通して、ネットとリアルの両面での顧客エクスペリエンスの変革を図ることで価値を創出し、競争上の優位性を確立することを指す。”
引用：https://www.idc.com/jp/research/explain-word
こちらの定義も業務の効率化に注目しているのではなく、業務の変化に注目しています。つまり、実際に利用されているDXの意味は、「最新のシステムにより業務をどのように変化させるか」なのです。
DX(デジタルトランスフォーメーション)が必要とされる理由
DXが必要とされている理由を3つの観点から解説します。
業務効率化のため
DXの導入は業務効率化に役立ちます。世の中的に様々なところでIT化が進んでいますので、DXが業務効率化に役立つのはイメージしやすいでしょう。
今までの日本は「苦労して仕事した方が良い」との考え方がありました。そのため多少効率が悪くとも、人間が地道に対応する業務も多々見られました。しかし、現在はそのような考え方が少なくなり、できるだけ効率よく仕事をこなすことが求められています。それを実現するためにDXが役立つのです。
また、DXが必要とされているのは、業務効率化のためだけではありません。業務を効率化して利益率を高めるためでもあります。
DXにより業務が効率化されれば、残業代の削減など利益率を高める可能性が出てきます。また、単位時間あたりで処理できる仕事量が増え、多くの利益を生み出せるようになる可能性も出てきます。
DXにはお金がかかりますので、短期的に見れば会社や部門の損益に影響を与える可能性はあります。しかし、長期的に見れば業務効率化による利益率改善のために、DXは必要となります。
事業環境の変化に対応するため
DX環境を整えれば事業環境の変化に対応しやすくなります。例えばAIを導入すれば多くの情報から顧客のニーズを見つけ出せますし、そもそも業務効率化していれば変化に対応する余裕ができます。
現在は事業環境がすぐに変化してしまう状況です。1年前の事業環境ですら古いものになってしまう場合があります。そのような状況にもはや人間だけでは対応できなくなっているのです。
そのように考えると、DXはもはや必須と言えるでしょう。人間の力だけでは対応できないことを、ITの力で実現していきます。
なお、事業環境の変化に対応できれば、業績に良い影響を与えるのは言うまでもありません。変化に対応できない企業は取り残され、対応できる企業だけが生き残るのです。顧客環境や社内の環境変化を踏まえ、最善の経営判断をするためにもDXは必要とされます。
システム保守費改善のため
2010年から2015年頃に開発されたシステムは、今後保守費が高額になると考えられています。この問題を解決するために、DXが必要とされています。
一昔前のシステムはオンプレミスを利用しているものが多くあります。そのため、ハードウェアの維持費が必要となったり、アーキテクトが古いため無駄なリソースを消費したりしています。結果、保守費が全体的に高額になってきているのです。
これは2025年の崖と呼ばれ、総務省が公開するレポートにも記載があります。こちらのレポートでは、古いアーキテクトを維持するために複雑なシステム開発が必要となり、またそのようなシステムを保守できる人員の減少が指摘されています。複雑なシステムかつ対応できる人員の減少が、高額なシステム保守費につながると指摘があるのです。
DXにより新たなシステムを産み出せば、オンプレミスではなくクラウドでシステム提供が可能になるかもしれません。また、アーキテクトも最新の考え方を取り入れ、効率的に動作する高速なシステムが作れるかもしれません。
同じシステムを長く利用すると、保守費用が高くなるのは一般的なことです。これを早い段階で解決するために、DXを推進して使いやすく保守費の低いシステム開発が求められています。
DX(デジタルトランスフォーメーション)の需要と今後の将来性
DXの需要や今後の将来性についても考えていきましょう。
DX時代真っ只中で需要は高い
現在は様々な企業でDXが進められている状況です。そもそもDXはここ数年で特に注目されるようになった考え方ですので、現在はDX時代真っ只中で非常に需要の高い考え方です。
DXは1つの概念ですが、その裏側には業務のIT化など様々な工程が含まれています。そのためDXの需要が高まっていることで、これらに関連するエンジニアの需要も高まっています。
例えばDXの代表的な例にサービスのクラウド化が挙げられます。今まで社内向け社外向けに提供していたサービスを、オンプレミスからクラウドに切り替えるものです。時代はクラウド化であると皆さんもイメージできるでしょう。
このような状況ですので、DXの一環としてクラウドエンジニアの需要が高まっています。本来クラウドエンジニアはDXを専門に取り扱うわけではありませんが、クラウドエンジニアがいなければDXを実現できない場合があるのです。
また、同じような例にAIの活用やビッグデータ解析があります。これらも現在注目されているもので、DXの代表例です。
DXにこれらを導入するためには、AIエンジニアやデータサイエンティストが必要です。これらの人たちもDXを専門にしているわけではありませんが、DXの需要の高まりとともにDX担当エンジニアのような形で需要が高まっています。
DXの需要は非常に高く、それを実現するためのエンジニアの需要も高まっています。DXの対象は今後さらに広がる可能性があり、そうなれば需要もさらに高まっていくと考えられます。
今後の将来性は明るい
上記で説明したとおり、DXの需要は高くそれに関連するエンジニアの需要も高い状況です。そのため、DXの今後の将来性は明るいと言って良いでしょう。
しかも、DXはまだまだ発展途上の状況です。DXの考え方自体は2004年頃から提唱されていますが、2020年の総務省のレポートではまだ課題が多いとされています。つまり、需要は今が最大の状況ではなく、これからさらに高まり将来性は更に明るくなると言えるのです。
そもそもDXは総務省が推進している考え方です。今までのシステムから脱却し、新しいシステムへの切り替えを促進しているわけです。国が先導して推進している状況ですので、この流れが簡単に途切れるとは考えにくいでしょう。そのように考えても、急に需要がなくなり将来性が閉ざされる可能性は低いのです。
ただ、注意しなければならないのは、今後DXで何が求められるか不透明な点です。既存のシステム切替えに対応するエンジニアも必要ですし、先ほども説明したようにクラウド化やAIの導入に対応するエンジニアも必要です。どこに需要が集まり、どの分野の将来性が今以上に明るくなるのかは、誰にもわからないと言ってよいでしょう。
今後の技術進化によって、DXで求められるエンジニアは変化すると思われます。その変化によって将来性もやや変化すると考えられますが、総じて今後の将来性は明るい状況です。
まとめ
DXはIT化やシステム化によって業務効率化を図ることを指します。単にシステムを導入するだけではなく、業務を効率化して競争力を高めることまで含む言葉です。
ただ、実際に世の中で利用されている意味合いは、新しいシステムを導入した業務の変化です。業務の効率化まで踏まえられているのではなく、業務の変化が注目されています。
世の中的に求められる新しいシステムは、後者の、業務の変化を生むシステムで、それを実現するためのエンジニアの需要が高い状況です。DX専門のエンジニアではなくとも、DX関連の案件に対応するために需要が高まります。また、需要が高まりますので将来性も明るい状況です。
現在の動向として、DXだけを扱っているエンジニアはあまりいません。他の案件に対応しながらDXにも対応しています。業務負荷は増えてしまうかもしれませんが、活躍の場が広がり将来性が明るくなると考えておきましょう。
